南アフリカランドTOP > FXで失敗する前に > スワップにかかる税金を減らす
FXでスワップポイントにかかる税金を減らすには
スワップトレードをする際に気をつけておきたいのが、税金です。
税金対策をおろそかにしてしまうと、余計な出費をしてしまい、なかなか資産を増やせないということにつながります。
特に南アフリカランドは高金利で有名なため、スワップポイント狙いで投資する方も多いです。是非、スワップポイントにかかる税金に対して万全の対策を取っておきましょう。
なお、未決済ポジションのスワップポイントに税金がかからないFX会社はこちらです。
→未決済ポジションのスワップポイントに税金がかからないFX会社
FXの税金 基礎知識
税金に対してまったく知識がないという人は、まずFXにはどのような仕組みで税金がかかるのか知っておきましょう。
課税対象期間：毎年1月1日～12月31日
税金の種類：申告分離課税（くりっく365・相対取引どちらのFX会社も同じです）
税率：所得に関係なく一律20.315%（所得税15% + 住民税5% + 復興特別所得税0.315%）
また、給与収入が2000万円以下の給与所得者で給与・退職所得以外の所得の合計額が20万円以下の場合は、確定申告をする義務がありません。
FXの税金に対する基本的な知識を身に着けてもらったところで、節税方法を紹介します。
FXの節税① 得られるスワップポイントを年間20万円以下にする
スワップポイントを狙ったトレードは、為替差益を狙ったほかのトレード法と違い、
ある程度年間の利益を予測することが出来ます。
ですので、先ほどFXの税金 基礎知識で書いたように、平均的な収入のサラリーマンの方であれば、年間のスワップ利益が20万円を超えなければ、税金を支払う必要はありません。
メリット
保有するポジションの量を調節するだけなので、簡単に税金対策できる
デメリット
もらえるスワップポイントに上限ができてしまう
FXの節税② 必要経費を計上する
FXでトレードすることに得られた利益は、必要経費が認められています。
特にどれが必要経費になるといったことは、税務署で規定されていません。
税務署から指摘された時に、これは必要経費だと合理的に説明できれば何でもO.K.です。
といっても、何が必要経費になるのか分からないという方のために代表的なものを掲載します。
- プロバイダ料金：トレードするにはインターネットにつながる環境が必要です。
- FX関連書籍：トレードの参考にしたら、必要経費になるでしょう。
- 電気料金：トレード中は電気料金が発生しますが、その全てを必要経費というのは難しいです。どのくらいの割合かは、ご自身のトレード時間にもよります。
- パソコン購入代：FXに利用するパソコンであれば必要経費として認められます。
- FXセミナー受講料：全額必要経費として認められます。
必要経費の領収書（レシート）は取っておくべきですが、確定申告で添付する必要はありません。
よほどの利益を出さないと税務署もいちいち確認に来ないのですが、
念のため領収書（レシート）は取っておきましょう。
メリット
20万円以上の利益を得ても、税金がかからない
デメリット
領収書（レシート）を取るのが面倒
FXの節税③ 家族にも参加してもらう
ご家族がいれば、その方にもFXトレードに参加してもらいましょう。
1人当たり20万円以下のスワップ金利であれば、税金はかかりません。
メリット
20万円以上の利益を得ても、税金がかからない
デメリット
参加してくれる家族がいないと出来ない
FXの節税④ 円高時に決済し、すぐに保有しなおす
円高時に「スワップ金利 ‐ 20万円」と同額の為替差損になるくらいのポジションを決済し、
すぐに決済したポジションと同額のポジションを保有しなおします。
こうすることで、スワップポイントの利益を為替差損と相殺することができ、税金を支払う必要がなくなります。
メリット
必要経費や家族の参加ではまかないきれないほど、多くのポジションを持つときに有効
デメリット
底値で購入していたら、円高（マイナス）にならない場合もある
売買に手数料がかかるので、頻繁にできない
FXの節税⑤ 決済しない限りスワップに税金がかからないFX会社を選ぶ
ポジション未決済では、税金がかからないFX会社を選び、ずっと保有しておけば、スワップポイントに税金を支払う必要がなくなります。
また、もし決済したい場合はスワップ金利が20万円以下になるように決済するポジションの量を調整すれば、たとえ決済しても税金がかかりません。
未決済ポジションのスワップポイントに税金がかからないFX会社（別ウインドウが開きます）
メリット
最初にFX会社を選ぶ際に気をつけるだけなので、一番楽
デメリット
未決済ポジションのスワップに税金がかかるFX会社を利用中の場合、FX会社の乗り換えが必要
結論
今回ご紹介したFXの節税方法で、どの税金対策が最適なのかは、ご自身におかれた状況で違ってきます。
それぞれのメリット、デメリットを見極めたうえで、ご自分に最適な税金対策を
採用してくださいね。
